日本工作機器工業会、通常総会を開催、2024年工作機器販売額2.3％増1810億円

　日本工作機器工業会は5月21日、東京都千代田区の東京会館で「第32回 通常総会」を開催した。

　総会後の懇親会では、再任された寺町彰博会長（THK社長）が挨拶に立ち、2023年1月～12月（暦年ベース）の同工業会会員企業の販売額が前年同期比19.8%減の1768億3600万円だったことを報告。さらに2024年1月～12月の販売額は、工作機器の関わる工作機械や半導体製造装置、ロボットなどモノづくり関連投資が増える見通しであることから同2.3％増の1809億7000万円となる見込みであることを報告、1月の賀詞交歓会での販売額の見通しを上方修正した。

　寺町新会長はまた、「日本ではバブル崩壊以降、さらにリーマンショックを経て、リスクを把握しリスクを回避する守りの姿勢である「リスクヘッジ」に向かい、欧米、中国よりも経済回復で出遅れている感がある。今ドラマや音楽シーンで注目の集まっている昭和の時代、特に高度経済成長時代には、リスクを取る攻めの姿勢である「リスクテイク」によって劇的な成長を遂げた。人手不足なのにロボットが売れない日本はおかしい。今こそ、いかにリスクテイクによって各社が、当工業会が、産業界が成長を遂げていくかを考える必要がある」と力強く語った。