メカニカル・テック配信ニュース

ヤマハ、モトクロス競技用2021年モデルを10月に発売、バレル研磨とショットピーニングでエンジン性能を向上kat 2020年7月30日(木曜日) in

• 自動車（四輪・二輪）

　ヤマハ発動機は、排気量64cm3〜449cm3のモトクロス競技用の2021年モデル8機種を10月に発売する。マイナーチェンジを行う「YZ250F」は、①吸気ポート、カムプロフィール変更により性能向上を図ったエンジン、②高回転でのパワー感向上に貢献する吸気システム、③エンジン性能と心地よいサウンドに寄与するサイレンサー、④軽量化と剛性バランス最適化を両立したバイラテラルビームフレーム、⑤キャリパーやパッドの変更で性能を向上させたブレーキ、⑥高い信頼性を追求したクラッチとトランスミッションなどの特徴を備えるほか、YZシリーズ共通コンセプトの新カラー&グラフィックを採用した。

　「YZ250F」には受注期間限定カラーとして「Monster Energy Yamaha Racing Edition」を設定、ファクトリーマシンのカラーリングイメージを再現している。

左から、「YZ250F Monster Energy Yamaha Racing Edition」、「YZ250F」

 

　YZ250Fの主な特徴は以下のとおり。

1．中・高回転域やオーバーレブ領域でのパワー感、加速感の持続を照準にエンジンを開発。吸気ポート変更によって混合気の吸入量を増加させ、カムプロフィール変更によってワークアングルのオーバーラップを減らし出力向上に貢献したほか、カムチェーンに耐摩耗性と信頼性を高めるバレル研磨加工を施し、テンショナーにはコイルスプリングの特性を最適化ことで、高回転域でのカムチェーンに対する追従性を向上した

2．エアクリーナーボックスのキャップケースにダクトを開け、吸入効率を向上。さらに内部のファンネル廃止と吸気の管長をショート化したことにより、高回転域でのパワー向上に寄与

3．高回転域のパワーとサウンド、消音効果を高次元でバランスさせた新型サイレンサーを採用。容量拡大と減衰特性のチューニングを施すことで、低周波中心のトルクフルなサウンドを活かしながら高周波のノイズ感を抑え、高回転時の滑らかなエンジンフィーリングにも貢献

4．YZ450F（現行モデル）と同型のバイテラルビームフレームを採用。タンクレールの薄肉化とダウンチューブの肉厚化を行いながら、軽量化と剛性バランス最適化を両立したほか、エンジンを搭載するブラケット類のセッティング調整を重ね、バンプ通過時の滑らかな車体挙動を実現

5．フロントブレーキはピストン大径化、キャリパー形状刷新などでパッド接触面の拡大を図り、制動力とコントロール性を向上。リアブレーキはキャリパーとローターを変更、軽量化と熱容量バランスの最適化により熱歪みを抑え、安定した制動力を発揮

6．クラッチはハウジング外郭部の厚みを増すことで17％強度向上を図り、力強いエンジンパワーを確実に路面へと伝達するほか、トランスミッションは3・4速ギヤに表面強度を高めるショットピーニング加工を施し、エンジン性能に対する信頼性を向上

パテント・リザルト、自動車メーカー業界の他社牽制力ランキング2019admin 2020年7月21日(火曜日) in

• 機械要素
• 自動車（四輪・二輪）

　パテント・リザルトは、自動車メーカー業界を対象に、2019年の特許審査過程において他社特許への拒絶理由として引用された特許件数を企業別に集計した「自動車メーカー業界　他社牽制力ランキング2019」をまとめた。この集計により、直近の技術開発において競合他社が権利化する上で、阻害要因となる先行技術を多数保有している先進的な企業が明らかになる。

　集計の結果、2019年に最も引用された企業は、トヨタ自動車、次いで日産自動車、本田技研工業となった。

　1位トヨタ自動車の最も引用された特許は「車両の自動運転制御装置」に関する技術で、日立オートモティブシステムズの3件、本田技研工業の2件など合計9件の審査過程で引用されている。このほかには「危険度算出装置」に関する技術などが引用された件数の多い特許として挙げられる。2019年にトヨタ自動車の特許によって影響を受けた件数が最も多い企業は、本田技研工業（477件）、次いでデンソー（412件）、SUBARU（196件）となっている。

　2位日産自動車の最も引用された特許は「自己着火式エンジンの制御装置」に関する技術で、マツダの14件、トヨタ自動車の1件の、計15件の審査過程において引用されている。このほかには「危険状況警報装置」に関する技術や「バッテリ温調用モジュール」に関する技術などが、引用された件数の多い特許として挙げられる。2019年に日産自動車の特許によって影響を受けた件数が最も多い企業は、トヨタ自動車（312件）、次いで本田技研工業（220件）、デンソー（214件）となっている。

　3位本田技研工業の最も引用された特許は「車両の操舵装置」に関する技術で、SUBARUの「周辺リスク表示装置」や「危険度算出装置」関連特許など、計6件の審査過程において引用されている。2019年に本田技研工業の特許によって影響を受けた件数が最も多い企業は、トヨタ自動車（258件）で、デンソー（162件）、スズキ（91件）となっている。

　そのほか、4位 マツダは「車両の進行方向の変更時に、後方からの接近物と衝突することを抑制する技術」、5位 豊田中央研究所は「オン抵抗の上昇を抑制できる炭化ケイ素半導体装置」が、最も引用された特許として挙げられる。

自動車メーカー業界　他社牽制力ランキング2019

 

パテント・リザルト、自動車部品業界の他社牽制力ランキング2019admin 2020年7月21日(火曜日) in

• 機械要素
• 自動車（四輪・二輪）

　パテント・リザルトは、自動車部品業界を対象に、2019年の特許審査過程において他社特許への拒絶理由として引用された特許件数を企業別に集計した「自動車部品業界　他社牽制力ランキング2019」をまとめた。この集計により、直近の技術開発において競合他社が権利化する上で、阻害要因となる先行技術を多数保有している先進的な企業が明らかになる。

　集計の結果、2019年に最も引用された企業は、デンソー、次いで住友電装、日立オートモティブシステムズとなった。

　1位 デンソーの最も引用された特許は「車両用情報提供装置」に関する技術で、トヨタ自動車の5件、本田技研工業の2件など、計10件の審査過程で引用されている。このほかには、ADEKAとの共同出願である「非水電解液二次電池電極用バインダー」に関する技術などが引用された件数の多い特許として挙げられる。2019年にデンソーの特許によって影響を受けた件数が最も多い企業は、トヨタ自動車（309件）、次いで三菱電機（233件）、本田技研工業（209件）となっている。

　2位 住友電装の最も引用された特許は「自動車用制御装置」に関する技術で、矢崎総業の「車両用電気接続装置」と「車両用回路体」など、計6件の審査過程において引用されている。このほかには「導電線、導電線の製造方法及び導電線の配索構造」に関する技術や「通信システム及び中継装置」に関する技術などが、引用された件数の多い特許として挙げられる。2019年に、住友電装の特許によって影響を受けた件数が最も多い企業は、矢崎総業（247件）、次いでトヨタ自動車（45件）、デンソー（38件）となっている。

　3位 日立オートモティブシステムズの最も引用された特許は「走行制御装置、車載用表示装置、及び走行制御システム」に関する技術で、デンソーの「車両制御装置」関連特許など、計8件の審査過程において拒絶理由として引用されている。2019年に日立オートモティブシステムズの特許によって影響を受けた件数が最も多い企業はデンソー（125件）で、トヨタ自動車（67件）、本田技研工業（54件）と続いている。

　そのほか、4位 矢崎総業は「聞き逃しの可能性を減じることができる車両内の警報装置」、5位 アイシン精機は「両手が塞がっていても、選択的に開作動できる車両用開閉体作動装置」が、最も引用された特許として挙げられる。

自動車部品業界　他社牽制力ランキング2019

 

ジェイテクト、移動型PCR検査施設を徳島県立中央病院に提供kat 2020年7月17日(金曜日) in

• 医療機器

　ジェイテクトは、徳島大学生物資源産業学部・医学部ととの共同研究で開発中だった「移動型試験施設」を緊急改造、本年7月から8月まで徳島県立中央病院に提供する。

移動型PCR検査施設の外観

 

　ジェイテクトは昨年6月、新領域分野での研究開発・事業化を推進する目的で、徳島大学との間で横断的産学共同研究事業を立ち上げ、包括連携協定を締結した。

　その取組みの一環として、生物資源産業学部・医学部と共同で、移動型試験施設の開発を行ってきたが、新型コロナウイルス感染症の拡大抑制と徳島県民の医療向上を目的として、本施設を緊急改造、徳島県立中央病院に配置することにより、クラスター発生時の現地PCR検査への協力等でPCR検査体制の迅速化および検査数の拡大と、医療者の安全確保を目指す。

　移動式PCR検査施設は12㎡の施設全体が陰圧仕様となっており、気流を一定方向に維持して、新型コロナウイルスをHEPAフィルターで吸着除去するとともに、前室、安全キャビネット、滅菌装置、冷蔵・冷凍保管庫、流し台を備えており、医療関係者への感染防止を図っている。

　トレーラー型の施設は標準装備した牽引車による移動が可能で、クラスター発生地等に検査施設が移動し、医師・看護師・臨床検査技師らのクルーによる迅速な診察や検査が実施できるため、被検査者の負担軽減と感染の拡大防止に貢献できる。

　また、活動拠点である病院では、施設全体の消毒、回収汚水の殺菌などを実施し、常に出動できる体制を整備できる。

　オプションでリアルタイムPCRや卓上遠心機等を搭載することで、多様な検査や用途への対応が可能となっている。

施設内部

 

THK、自律搬送ロボットの受注を開始、JR駅構内で実証実験もkat 2020年7月8日(水曜日) in

• ロボット

　THKは、 独自開発による自律搬送ロボット「Lifter付きSEED-Mover」の受注を開始した。これに先立ち東日本旅客鉄道（JR東日本）では、7月からロボットを導入してJR高輪ゲートウェイ駅構内（通常非公開のエリア）で実証実験を始める。

Lifter付きSEED-Mover

　「Lifter付きSEED-Mover」は、自律型の走行台車と昇降するリフターを組み合わせた自律搬送ロボット。走行台車は狭所でも全方向移動、360°旋回が可能で、リフターは搬送物の昇降に加えて、前後の引き出し動作が行える。

　高輪ゲートウェイ駅での活用例では、リフターに積載した飲み物を指定の場所まで「自律移動」で搬送し、配膳時には受け取る人の取りやすい位置に合わせてリフターが上下に昇降して高さを調整する。

　最近ではまた、感染症予防策への関心が高まり、人同士の接触を必要最小限にとどめるサービスが求められており、「非接触でのおもてなし」といった新様式のニーズ にも対応できる。

　同自律搬送ロボットの特徴は、以下のとおり。

1．人手不足を自動化で補い、省人化で人同士の接触を最小限に減らすことで、人手不足の解消と感染症予防対策に貢献

2．外食産業では配膳・下膳用、オフィス内ではフロアを行き来する配送台車に拡張できるなど、用途に合わせたカスタマイズが可能

3．人と安心して共存できるよう歩行者とほぼ同じ速度で走行するほか、走行経路でセンサが予期せぬ障害物や人を検知すると安全に停止させて衝突を回避する、安心・安全設計

4．機械要素部品メーカーとして実績のある同社が国内工場に一貫生産する体制を敷いて、開発から設計、製造までを実施

ファナック、オンライン講習「FANUC eACADEMY」を新設kat 2020年7月3日(金曜日) in

• 工作機械・ツール・金型
• ロボット

　ファナックは、新型コロナウイルスが完全に終息しない中、対面講習会（アカデミ講習会）の再開について検討を進める一方で、対面講習会に代えてコロナウイルスと共存する社会における「新しい生活様式」を実践すべく、新たにオンライン講習「FANUC eACADEMY」を新設し、自宅や事務所で、オンラインで受講できる以下の二つのスタイルの講習を用意した。

1．ライブセミナ（アカデミ講習会と同じ講義をWebで受講するスタイル）
　ライブセミナ CNC基本（マシニングセンタ系）コース （募集中）
　ライブセミナ ロボット操作短期習得コース （間もなく公開）
　ライブセミナ ロボドリル基本コース （間もなく公開） ほか

2．オンデマンドセミナ（動画や実写コンテンツで勉強するスタイル）
　オンデマンドセミナ CNC基本（マシニングセンタ系） （募集中）
　オンデマンドセミナ ロボット教示操作基本（間もなく公開） ほか

トヨタなど6社、中国でFCV研究開発会社を設立kat 2020年6月10日(水曜日) in

• 自動車（四輪・二輪）

　トヨタ自動車（トヨタ）、中国第一汽車（一汽）、東風汽車集団（東風）、広州汽車集団（広汽）、北京汽車集団（北汽）、北京億華通科技（億華通）の6社は、中国における燃料電池車両（FCV）普及を目的とした新会社「連合燃料電池システム研究開発（北京）」の設立に向け、合弁契約を締結した。
 

2020年末発売予定のFCVトヨタMIRAI Concept

 

　新会社では主に、中国におけるクリーンなモビリティ社会に貢献する商用車用の燃料電池システムの開発に取り組んでいく。総投資額は約50億1900万円で、出資比率はトヨタが65％、億華通が15％、一汽が5％、東風が5％、広汽が5％、北汽が5％。董事長にはトヨタ自動車（中国）の董長征氏が、総経理には同社の秋田 隆氏が就任する予定。2020年中に北京市内での設立を目指す。

　中国では2016年に公表された「中国国家省エネ車及び新エネ車ロードマップ」に基づき、グローバルでも類を見ないスピードで商用車を中心にFCV市場が拡大しつつある。この変化の激しい中国市場においてFCVを普及、定着させるには、従来にないオープンな体制で、業界を挙げてFCV普及の基盤づくりに取り組むことが不可欠との考えのもと、志を同じくする6社連合で研究開発会社を設立することとなったもの。

　商用車開発ノウハウや市場経験が豊かな中国を代表する完成車メーカーと、FCシステム開発の経験、市場での実績を有する億華通とトヨタがFCV普及に向けて手を組むことで、競争力があり、中国における各種規制にも適合した燃料電池システムを開発することが可能となる。

　具体的には、6社協議で商品を企画し、中国での性能ニーズを満たす「FCスタック等のコンポーネント」、それを支える「FCシステム制御」、そして「車両搭載」までの一連の技術開発を一気通貫で行う。これにより、開発から製品化までのリードタイムを大幅短縮し、中国の商用車市場におけるFCV普及を各段にスピードアップさせることができると見ている。FCV普及に不可欠な動力性能・燃費・耐久性など商品力に優れ、低コストで競争力ある燃料電池システムと主要コンポーネントの開発にチャレンジしていく。

住友重機械、6/22に協働ロボットのウェブセミナーを開催kat 2020年6月10日(水曜日) in

• ロボット

　住友重機械工業 メカトロニクス事業部は6月22日（月）13:00～13:30、同社の協働ロボット「Sawyer」に関するセミナー「【コーヒーブレイク】“これって面白い！”赤いロボットSawyer（ソーヤー）の30分ウェビナー」をオンラインで開催する。

 

　詳細と申込みは以下のとおり。
https://peatix.com/event/1494851/

　協働ロボットは人間の作業をサポートするロボットで、人間と一緒に作業するためにセンサーを用いており、安全柵なしで使用できるロボット。同社の協働ロボットSawyerは、安全性に関する国際規格 ISO 10218-1 を取得している。

　内容は以下のとおり。

・協働ロボット活躍の場：製造業の分野（生産ラインで人と並ぶSawyer）、非製造業の分野（店員ロボット）

・導入時のお悩み事例：2016年の販売開始から蓄積された事例およびノウハウ

・住友重機械の解決メソッド：技術支援から保守まで一貫サポート

・顧客のビフォー・アフター（導入前と導入後）：産業ロボットでは入らない狭いスペースに設置できた、生産ラインの変更が頻繁なところに導入できた、など

　本ウェブセミナーは以下のような悩みを抱えている人に最適。

・協働ロボットに危険な仕事、汚れやすい仕事をさせたい

・夜中に従業員を働かせづらい

・従業員を雇っても、単純作業を嫌がり辞めてしまう

・一日2～3時間の単純作業がある

・スペースが狭いので、これまで協働ロボットを導入できなかった

・協働ロボットを導入したいが、導入後に使えるのか分からない

・自動化を進めたい

・現場に協働ロボットを導入して安全性を確保できるのか

・協働ロボットの導入後もアドバイスが欲しい

DMG森精機、2022年春に奈良商品開発センタを新設kat 2020年6月10日(水曜日) in

• 工作機械・ツール・金型

　DMG森精機は、奈良県のJR奈良駅前に奈良商品開発センタを新設する。同社創業の地である奈良に、新たにデジタル・トランスフォーメーション（DX）構築と先進技術のための開発拠点として、2022年春の開設を予定している。

　奈良商品開発センタは、6階建ての建物、敷地面積3624.65㎡でDMG MORIグループ最大の最先端研究開発センタとなり、５Gを使った デジタル通信技術、AI、クラウドコンピューティング、デジタルツインなどのテクノロジーを用いたデジタル化 およびコネクティビティを含むDX構築を行う。

　さらに、工作機械の要素技術、次世代複合加工機、 Additive Manufacturing機、自動化システム、ビジョンカメラを使った非接触計測システム、次世代の切りくず・ クーラント・ミスト処理装置などの工作機械および周辺装置と、それらに搭載される制御ソフトウェアなど、最先端のイノベーティブな開発実験を行う。

　また、オフィスフロアのほかに、1階、2階には機械、要素技術開発の実験センタ、6階には300席のカンファレンスセンタ、レストラン、カフェを配置。京都・大阪・奈良の学生インターンシップの受け入れに加えて、電気、通信、エレクトロニクス、組込ソフト、コネクティビティ、ロボティクス、センサー分野からの経験者 採用や同分野の技術者との交流を推進する拠点となる。

　建物のデザインは建築家の隈 研吾氏に委託。メインエントランスはDMG森精機の先進の金属加工技術により、有機的な木目柄に切削されたアルミ材を用い、ヒューマンスケールで温かみのあるオフィスで、古都奈良と調和する建築をコンセプトとしている。

奈良商品開発センタ 外観

 

新東工業、産業用ロボット向け高精度・高トルク6軸力覚センサを生産開始kat 2020年6月4日(木曜日) in

• 機械要素
• ロボット

　新東工業は4月から、愛知県新城市の同社新城事業所で歪ゲージ式6軸力覚センサ「ZYXer™（ジクサー）」の生産を開始した。

6軸力覚センサZYXer™

 

　産業用ロボットは近年、生産現場がかかえる人手不足や働き方改革を目指した生産の効率化ニーズを背景に様々な分野で採用が進んでいるが、人の手指に代わる繊細な動きや力を変えるような作業については多くの課題が残っている。

　6軸力覚センサは、三次元空間における縦・横・高さ方向の力（Fx,Fy,Fz）とその方向を中心に回転する力（Mx,My,Mz）を同時に計測できるセンサ。

　同社の6軸力覚センサは高精度（他社比較25 倍） によりロボットによる精密組立作業を実現したり、高トルク（他社比較2 倍） により従来は不可能だった高精度・高品質なロボットによるバリ取り研磨作業を実現するなど、手指の感覚が求められる巧みの作業から、非常に大きな力が必要となる作業、複雑な力の動きを伴う作業まで、すべての力を高精度に測定できる。

　具体的には、耐モーメントを向上させることにより、ロボットアームの移動速度で「業界最高水準」を実現、生産数量の増加やサイクルタイムの削減を可能にしているほか、繊細な力を検出する能力を飛躍的に高めたことで、製品の品質不良やロボットハンドの破損を防ぎ生産の安定を実現している。

　腕の力による「押し付け」が必要となる研磨作業や、部品の「はめ合わせ」時に人の指先感覚が必要となる精密な組み付け作業、さらには均一の力で「張り合わせる、塗布する」ための作業など、今まで自動化が難しかった熟練作業をロボットに置き換える目的で、同社の6軸力覚センサへのニーズが高まってきていた。

　同社では今後、力覚センサを搭載した各種ロボットのアプリケーションを開発し市場に投入することで、ロボット関連事業の拡大を目指していく。

川崎重工、神戸海洋博物館にロボットによる自動検温システムを設置kat 2020年6月3日(水曜日) in

• ロボット

　川崎重工業は、同社の人共存型双腕スカラロボット「duAro2」（デュアロ・ツー）による自動検温システムを新たに開発、神戸海洋博物館内にある同社グループの企業ミュージアム「カワサキワールド」に設置した。神戸海洋博物館／カワサキワールドは、新型コロナウイルス感染拡大防止のため3月2日から休館していたが、6月2日の営業再開にあたり、来館者・運営スタッフの安全確保を目的にすべての来館者を対象に検温を実施している。

duAro2を用いた自動検温システム

 

　新開発の自動検温システムは、双腕ロボットの右手に非接触型の温度センサーを取り付け、検温エリアに入った来館者が測定開始センサーの上に手を近づけ、センサーに額を近づけると検温を開始するもの。体温が規定以下の場合は入館可能の合図として左手で保持したバーが開いて入場できるが、体温が規定以上の場合はバーが開かず、係員を呼ぶ仕組みとなっている。すべての作業はセンサーで感知して行い、係員と来館者が接触することがないため、新型コロナウイルスの感染防止に寄与する。

　検温に使われる「duAro2」を含む「duAro」シリーズは、人との共存・協働作業が可能なロボットで、簡単にダイレクトティーチングができ、実用性が高く様々な場面や作業において活用されている。また、アーム部分にやわらかい表面素材を使っているほか、動作中に万が一人と接触しても、衝突を検知して停止し、安全性にも配慮している。

　新型コロナウイルス発生後の社会では、人との接触を減らすことも必要となり、今後ますますロボットが果たす役割は大きくなると考えられている。川崎重工では、「保有するロボット技術や多彩な事業部門の技術シナジーを活かして、今回の自動検温システムによる感染防止対策などの医療分野をはじめ、各分野での社会課題の解決に取り組んでいきたい」とコメントしている。

オークマ 仙田正巳氏が黄綬褒章を受章kat 2020年6月3日(水曜日) in

• 工作機械・ツール・金型

　オークマ サービスユニット組立課の仙田正巳氏が、令和2年春の褒章において黄綬褒章を受章した。

　黄綬褒章は「第一線で業務に精励している者で、他の模範となるような技術や事績を有すると認められる者」に授与される褒章。

　仙田氏は、工作機械の最も重要な要素である主軸ユニット組立に長年従事し、豊富な知識、高度な技術・技能を有しており、同社の品質向上および生産性向上に貢献してきた。現在は、サービスユニットの引き取り修理での品質確保・高寿命確保に取り組むとともに、後進の技能育成に注力している。同氏はまた、2018年度に厚生労働大臣表彰「卓越した技能者（現代の名工）」にも選ばれている。

　オークマでは、「総合ものづくりサービス」企業として、こうした高度な技能者による社内外の技能者育成を推進し、世界のものづくりの発展に貢献していきたい、としている。

仙田正巳氏

 

ヤマハ、高速搬送・高精度位置決めのリニアコンベアモジュールを7月に発売kat 2020年6月2日(火曜日) in

• 機械要素
• ロボット

　ヤマハ発動機は、現行機種「LCM-X」の高精度・挟ピッチといった特徴を継承しつつ、モジュールの構造を全面的に見直しすることで剛性を大幅に高め、異物などの侵入や電気的ノイズなど環境に対する耐性を向上させたリニアコンベアモジュール「LCMR200」を7月1日に発売する。

LCMR200

 

　駆動方式はムービングマグネット式コア付リニアモータで、最大可搬質量は15㎏、最高速度は2500mm／sec、繰返し位置決め精度±5μm。

現行機の構造を大幅に見直し、使いやすさをさらに高めたほか、新開発の循環ユニットと組み合わせることで設置時の精度調整が容易になった。

　最大64台のスライダを1台のコントローラ「YHX」で制御する仕組みは、「LCM-X」から引き継ぎつつ、「スタンダードプロファイル」という新開発のプログラムにより、YHXコントローラ内のプログラミング作業を不要とし、自動化設備の構築がより簡単になった。

　製品ライフサイクルの短縮化により、ものづくりの現場では多品種変量生産が増えており、搬送工程においても柔軟性や臨機応変な対応力が求められている。こうした背景から、リニアコンベアモジュールは従来のベルトコンベアやローラコンベアに比べて、ラインの組み替えも簡単・自由に行えるうえ、高速・高精度の搬送が可能で、幅広い産業界への適用が期待される。

今回開発されたリニアコンベアモジュールの特徴は以下のとおり。

・リニアモータによるダイレクト駆動により、高速搬送、高精度停止、位置決めを行うことが可能

・モジュールのほぼ全長を架台に直接設置してリニアガイドを支持する構造とし、またリニアガイドやスライダのガイドブロックをサイズアップし強度を高めまた（フットプリントは同等）

・ケーブルの取出方向が正面/背面の2方向から選択可能になり、電気配線を含めたレイアウトの自由度が向上するとともに、往復ラインを構築する際には面積効率が高まる

・スライダの乗り継ぎ精度調整を大幅に簡易化した循環ユニットを新たに専用開発したことで、乗り継ぎの安定性と耐久性が大幅に向上した

・YHXコントローラのスタンダードプロファイルを用いることで、ユーザーがYHXコントローラ内にラダープログラムを作成する必要はなく、上位PLCからLCMR200および単軸ロボットをポジショナとして制御することが可能

芝浦機械、しゅう動面仕様のターニングセンタを追加kat 2020年5月29日(金曜日) in

• 工作機械・ツール・金型

　芝浦機械はこのほど、ターニングセンタ「TMDシリーズ」のラインナップにしゅう動面仕様機を追加し、基本仕様の改善を実施した。

TMDシリーズ しゅう動面仕様機

 

　しゅう動面仕様機と14MPaの超高圧クーラントの組み合わせにより、航空・宇宙分野などで部品用途がある耐熱鋼インコネル718の高効率加工を提案する。

　同社のターニングセンタTMDシリーズは、高剛性、高精度、高応答性に優れ、一般鋼材への加工に適した仕様となっている。今回、切削振動対応に優れ、高減衰性を高めるしゅう動面仕様機をラインアップへ追加し、航空・宇宙分野などの部品加工で要求されるインコネル等の耐熱鋼への、より効率の良い加工提案が可能となったもの。

　インコネルをはじめとする多くの耐熱鋼は加工硬化性が高く、旋削加工時に発熱、流れ型の切りくずが発生するため、高効率加工には刃先冷却と切りくずの飛散防止対策が重要となっている。

　今回、超高圧クーラントを刃先に吹き付けながら旋削加工することで、これらの課題を解決した。さらに、加工方法の変更で、従来切削方法比で切削用チップ寿命を1.4倍以上に長寿命化し、耐熱鋼インコネルの高効率加工に対応する。

　早送り速度については、X軸早送りを12m/minから15m/minに、Z軸早送りを10m/minから12m/minにそれぞれ高速化し、より効率の良い加工提案が可能となった。

ヤマハ、スーパースポーツのフラッグシップモデル2種を8月に発売kat 2020年5月29日(金曜日) in

• 自動車（四輪・二輪）

　ヤマハ発動機は、クロスプレーン型クランクシャフト採用の水冷・4ストローク・DOHC・直列4気筒・4バルブ・997cm3エンジンを搭載したスーパースポーツ「YZF-R1M」と「YZF-R1」を8月20日に発売する。

「YZF-R1」ブルー

 

　「YZF-R1」は、1998年の販売開始からスーパースポーツ市場を牽引してきた同社モーターサイクルのフラッグシップモデルで、サーキットを征する性能を照準に開発した。

　主な特長は、①サーキット性能に磨きを掛けたクロスプレーンエンジン、②APSG（アクセル開度センサーグリップ）を織り込んだYCC-T（電子制御スロットル）、③伝わりやすい“接地感”を主眼にセッティングした前後サスペンション、④EBM（エンジンブレーキマネジメント）とBC（ブレーキコントロール）を加え、すべてを見直した電子制御システム、⑤エアロダイナミクス特性を高めた新設計のカウリング、⑥次世代“R”デザインを主張するLEDデュアルヘッドランプ&新作ポジションランプ、など。

　上級モデルの「YZF-R1M」は、オーリンズ社製電子制御サスペンションやアルミにバフがけを施したタンクやリアアームに加え、新たにカーボン素材の軽量カウルを採用している。

　最高出力200PSを発揮するエンジンは、環境規制に適合しつつ、クロスプレーンの“リニアリティとトルク感”向上を目標に開発した。スロットルバルブと燃焼室を近づけるために新作したシリンダーヘッドとバルブ傘裏狙いの斜流噴射のインジェクターを搭載。これらによって、低〜中回転域の燃焼速度を最適化し、スロットルの開け始めからのリニアリティ感を向上するとともに、トルク感のあるエンジン特性に仕上げた。

　なお、高回転域ではセカンダリーインジェクターからの噴射が加わり良好な燃焼に貢献する。

　また、フィンガーロッカーアーム式バルブシステムを採用した。アーム形状を見直し、高回転域でのバルブ挙動特性を向上。レースユースでのさらなる高回転化を見据えた限界性能の底上げも果たしている。

　さらに高回転域での油圧低下を防ぎ、オイル撹拌によるロス馬力低減を図るため、各コンロッド大端部へのオイル供給は、“センター給油方式”を採用。コンロッド大端、クランクジャーナル、ピストンクーラーへのオイル供給量の最適化を図り、高回転域でのクランクケース内のオイル撹拌による馬力ロスを低減している。

ヤマハ、425馬力4ストローク船外機の国内販売を8月から開始kat 2020年5月29日(金曜日) in

• その他産業機械

　ヤマハ発動機は、同社ラインアップの中で最大馬力となる、425馬力の4ストローク船外機「F/FL425A」の国内販売を8月に開始する。

F/FL425A：ホワイト仕様もラインナップ

 

　「F/FL425A」は、2018年夏に米国で先行発売し、北米市場から高い評価を得ている大型4ストローク船外機。パワーユニットにはV型8気筒、排気量5559cm3、最高出力425馬力のエンジンを採用、高負荷運転に対応する耐久性を高めながら、「ダイレクトフューエルインジェクション」や「内蔵型電動ステアリングシステム」を4ストローク船外機として初めて採用し、最高レベルのトルクとパワーを発揮する。

さらに同社が培ってきた船外機制御技術「ヘルムマスター」や「CL7」との組み合わせにより、高い利便性を有する。

　本船外機は、2018年に米国舟艇工業会（NMMA: National Marine Manufacturers Association）のイノベーションアワードを受賞している。

　大型船外機の主要市場である北米では、30フィートを超える大型ボートの推進機として主流であった船内機（インボード）や船内外機（スタンドライブ）に代わり、スピード性能と燃料経済性、メンテナンス性に優れ、さらに船内スペースが広く確保できる船外機が注目されている。

　「F/FL425A」は、こうした市場ニーズに応え、大型の外洋型ボートの主機として充分に対応するトルクとパワーを持ち、かつ耐久性に優れた信頼性の高い船外機として開発された。

また、ボートの大型化と船外機の複数台セットによって、操船に高いスキルが求められることから、ケーブルや油圧装置を廃した「内蔵型電動ステアリングシステム」を採用し、軽快で応答性に優れたステアリング特性を実現するとともに、ジョイスティックによる操船が可能な「ヘルムマスター」、7インチのタッチスクリーンカラーディスプレイ「CL7」との組み合わせなどにより、扱いやすく、操船のしやすいシステムを構築できる。

　日本市場においては、大馬力エンジンを必要とする大型プレジャーボートや漁業用和船、業務艇における推進機の換装を見込み、これらの市場に対して需要の喚起を図っていく。

主な特徴は以下のとおり。

・4ストローク船外機として初めてダイレクトフューエルインジェクションを採用し、燃焼効率を高め、卓越したトルクとパワーを実現。

・専用プロペラも同時に新規開発。翼面積を拡大し、十分な推進力を確保するとともに、旋回時のベンチレーション（船底からの空気吸い込み）を低減。信頼性の観点から、二相ステンレス鋼を採用することで、耐腐食性とキャビテーション（プロペラ表面圧力低下による気泡発生）耐力も向上。

・425馬力もの出力をプロペラに伝達するためのギアサイズは大きくなる一方で、水の抵抗は増加するため、本モデルでは、全面歯当たりする歯形形状を採用することで、小さいギアサイズでも、面圧を分散し、耐久性向上とサイズダウンの両立を実現。また、新たな形状のロアギアケースを採用することで、水中の抵抗を低減させ高速走行時、および旋回時の良好な安定性を確保しました。

・船外機では初の「内蔵型電動ステアリング」を採用、ステアリング操作に対してダイレクトに反応する操船性とリギング類の簡素化を実現した

・新たな排気構造を採用し、プロペラへの排気ガスの干渉を低減。後進時の推進力を高めることで、ヘルムマスターによる操船時の効率を上げ、離着岸など低速でのボート取り回しを容易にした

・90Aの発電容量を確保し、電化製品をはじめ、多様な航海計器、電子機器類の使用に対応した

・係留した状態でオイルの交換を可能とする新しい「水上ギヤオイル交換システム」を採用した。

・次世代の船外機として外観デザインを一新させ、伝統的な「船外機らしさ」「ヤマハらしさ」を継承しながらも、個性的でダイナミックなフォルムを採用し、ホワイトカラーをラインアップに追加した

・多分割構造のカウリングを採用し、外観のデザイン性とともにメンテナンス性、リギングの容易性を高めた

日産、EV救急車がゼロエミッション東京の実現に向け東京消防庁で稼働開始kat 2020年5月29日(金曜日) in

• 自動車（四輪・二輪）

　日産自動車は、東京消防庁池袋消防署へ納車した日本初のゼロエミッション（EV）救急車が稼働を開始したと発表した。

ゼロエミッション（EV）救急車

 

　車両サイズは全長5548mm、全幅2070mm、全高2499mmで車両総重量は3.5ｔ、乗車定員は7名。モーターは最大出力55kW、最大トルク220Nmで、駆動用バッテリーは容量33kWh、充電AC200V 最大 7kw 普通充電（タイプ2）。装備品用バッテリーは容量 8kWh、充電AC100V 1.5kW。駆動方式は前輪駆動。

　本車両は、東京都が推進する「ゼロエミッション東京」の取組みの一環として、東京消防局に初のゼロエミッション(EV)救急車として導入されたもので、同車は池袋消防署のデイタイム救急隊で運用される予定。

　本車両は、救急隊員の負担を軽減するための電動ストレッチャーや、すべてのシートに乗員の安全性を向上させるシートベルトが装備されている。

　また、救急車には患者や隊員の身体的な負担軽減が求められることや精密医療器具を搭載する必要があることなどから、静粛性が高く、振動の少ないEVのメリットは大きいと見られている。

　さらに、本車両は33kWhと8kWhの二つのリチウムイオンバッテリーを搭載しているため、電装機器やエアコンをより長時間作動させることが可能で、停電時や災害時には移動電源としても活用できる。

　本車両は、同社が欧州で販売中の「NV400」をベース車両としており、日本法規への適合や専用の救急架装については、日産パラメディックでの豊富な実績を持つオートワークス京都に委託した。

　内外装は欧州の緊急車両架装大手であるGruau社に委託、堅牢で合理的な救急架装パッケージを採用している。

ファナック、加工機・ロボットによる自動化システムの簡単スタートアップパッケージを販売開始kat 2020年5月29日(金曜日) in

• 工作機械・ツール・金型
• ロボット

　ファナックは、切削加工機・放電加工機・射出成形機など加工を司る「ロボマシン」とロボットを組み合わせたシステム構築に必要な基本要素をパッケージ化した QSSR (Quick and Simple Startup of Robotization) を開発し、販売を開始した。

　QSSRを使用したシステム構築により、設計工数やシステム立上げ時間を大幅に短縮し、ロボマシンとロボットによる自動化システムの簡単設置、簡単設定、簡単操作を実現する。

　小型切削加工機「ROBODRILL α-DiBシリーズ」と「LR Mate 200iD」による 「ROBODRILL-QSSR」は、加工ワークの自動交換に最適なロボットシステム。ロボット取付架台、安全柵、簡単接続機能、ロボットのサンプルプログラムなど、ロボットシステム構築に必要な基本要素をパッケージ化し、加工現場の自動化を実現する。側面自動ドアは、サーボモータ駆動式も選択可能で、エアシリンダ駆動式に比べドア開閉時間が約40%と高速で、さらにロボットとの同時動作によりワーク脱着時間の大幅な短縮が可能。

ROBODRILL-QSSR

 

　電動射出成形機「ROBOSHOT α-SiAシリーズ」と「LR Mate 200iD」による 「ROBOSHOT-QSSR」は、成形品の取出しや成形後の組立に最適なロボットシステム。ロボット取付架台、安全柵および安全装置、ロボットのサンプルプログラムなど、システム構築に必要な基本要素をパッケージ化し、成形現場の自動化を実現する。あらかじめ組み込まれたロボットのサンプルプログラムに、アプリケーションに合わせた位置教示を追加することで、ロボット動作のカスタマイズが可能。

ROBOSHOT-QSSR

 

　ワイヤカット放電加工機「ROBOCUT α-CiBシリーズ」と「M-20iA」による「ROBOCUT-QSSR」は、加工ワークの自動交換に最適なロボットシステム。ロボット取付架台、安全柵および安全装置、ロボットのサンプルプログラムなど、システム構築に必要な基本要素をパッケージ化し、加工現場の自動化を実現する。コア・ステッチ機能は、荒加工後に除去が必要な中子をワークに一時的に固着。仕上げ加工前にロボットで中子の除去を行うことにより、ワークの自動交換と合わせて、長時間の連続無人運転が可能となっている。

ROBOCUT-QSSR

 

DMG森精機、工作機械にニコンの非接触レーザースキャナーの搭載を開始kat 2020年5月28日(木曜日) in

• 工作機械・ツール・金型

　DMG森精機は、ニコンと2019年11月に包括的な業務提携を行うことで基本合意し、本年3月に正式契約を締結しているが、今回、この包括的な業務提携の一環として、同社の工作機械にニコンの非接触レーザースキャナー「LC15Dx」を搭載することが決定し、両社は売買契約の締結に関し基本合意した。

ニコンの非接触レーザースキャナー 「LC15Dx」搭載イメージ

 

　ニコンの非接触レーザースキャナー 「LC15Dx」は高性能データ処理機能の搭載により、接触式の三次元測定機と同等の精度で、さらに高速に多点測定が可能なほか、タッチプローブでの測定が困難な小寸法や複雑な形状の被検物など様々な部品を非接触で効率よく測定できる。

　DMG森精機は独自の非接触機上計測システムにこの「LC15Dx」を組み込み、オプションとして一部の工作機械に搭載、今秋から販売を開始する。航空機や建設機械、エネルギー産業向けの大型ギヤやタービンブレードの計測・測定に最適で、加工工程の改善、加工精度の向上に貢献する。搭載機種は順次拡大していく予定。

　同社と光利用技術と精密技術をコアとし幅広い技術力を持つニコンのそれぞれのリソースを組み合わせることでシナジーを創出、両社がともに革新的なソリューションを顧客に提供していく考えだ。

 

カラーマップ：設計データとの誤差カラーマップ

 

トポグラフ：ベベルギヤ歯面評価結果

 

ジェイテクト、産学連携によるコオロギの食糧資源化を推進kat 2020年5月27日(水曜日) in

• 要素技術

　ジェイテクトは2019年6月11日に徳島大学と新領域分野での研究開発・事業化を推進する目的で横断的産学共同研究事業を立ち上げ包括連携協定を締結したが、このほどその取組みの一環として、徳島大学発ベンチャー企業であるグリラスと食用コオロギ（昆虫食）の安定生産において業務提携した。将来の食糧不足回避に向けて、安定した循環型エコシステムの構築を目指す考えだ。

　徳島大学では約30年前からコオロギの研究に取り組んでおり、2016年から食用コオロギの研究を開始、ジェイテクトはこの取組みに2019年から共同研究として参画している。食用コオロギは飼育時の環境負荷が牛などの家畜に比べて非常に小さいことから、将来の食糧危機を回避することや、持続可能なたんぱく源となることが期待されている。

　今回、グリラスのコオロギの飼育技術とジェイテクトの自動化技術やIoT技術、品質管理技術（統計的手法の活用）といったものづくり技術を融合し、高品質なコオロギを量産することを目的に業務提携を行うもの。ジェイテクトはものづくり技術を活かしたコオロギの自動飼育システムの実用化を推進することで、高品質な食用コオロギの大量・安定供給を実現し、SDGs開発目標として掲げられる「飢餓をゼロに」への貢献を目指す。

　ジェイテクトは、コオロギ飼育に最適な環境を精密に制御し、生産性を向上する自動飼育システムを、IoT技術を応用して開発し、安心・安全なコオロギの安定供給の実現を目指す。これにより、徳島大学、グリラスの食用コオロギの研究・事業化を支援し、食糧の安定確保と持続可能な社会の実現に貢献していく。また、関係機関とともに循環型エコシステムの構築を目標とし、様々なSDGsのゴール達成に貢献していく。