日本工作機器工業会、2017年の工作機器販売額1800億円超と予想

　日本工作機器工業会は5月22日、東京都港区の芝パークホテルで通常総会を開催した。総会後の懇親会で挨拶に立った寺町彰博会長（THK社長）は、2017年の工作機器販売額が前年比5.7％増の1807億円になるとの見通しを発表した。

　寺町会長は工作機器の受注状況に関して、昨年1～9月は厳しい状況が続き2016年の販売額は前年比6％減の1710億円に終わったものの、10月以降は半導体製造装置、フラットパネルディスプレイ（FPD）製造装置、工場の自動化、ロボット、工作機械といった、ボールねじや直動案内など工作機器の関わる分野が好調に推移してきていることから、2017年の工作機器販売額が前年比5.7％増の1807億円になると予想。

　一方で、「環境の変化が激しい昨今、半導体製造装置など需要先の動向だけを注視してきたこれまでの動きだけではだめで、需要先の見る最終の需要に近いところを見据えて、先端を行くビジネス、成長ビジネスを捉えていかなくてはならない」と会員企業を鼓舞した。
挨拶する寺町彰博会長