日本工作機器工業会、通常総会を開催、2021年工作機器販売額48％増1971億円

　日本工作機器工業会は5月24日、東京都港区の芝パークホテルで通常総会を開催した。総会後の懇親会では再任された寺町彰博会長（THK社長）が挨拶に立ち、2021年1月～12月（暦年ベース）の同工業会会員企業の販売額が前年同期比48％増の1971億円で、2012年1月～12月の販売額が同5.3％増の2077億円となる見込みであることを報告した。

　また、「2021年4月～2022年3月の年度ベースでみると2071億円となっていることから、2077億円の販売額は、現在の状況が維持されれば十分クリアできる数値」とし、5ヵ年計画最終年の2026年までに平均3.2％増の2264億円とする計画を述べた。
　さらに、「当工作機器の業界にはフォローの風が吹いており、グローバルで一層の販売拡大に努める必要がある。工作機器は電動化、自動化に欠かせない。現在持っている我々の力をうまく活用しつつ、DXと言われるデジタルの力をプラスできれば、日本の競争力は著しく向上できる。工作機器は、生産財のための機械装置に使われるだけではなく、消費財のための機械装置でも使われ、それら機械装置でも自動化が進んでいく。世界でリードしている工作機器の力をより一層鍛え上げていけば、世界における日本の力は必ずや強まる」と語った。