日本工作機器工業会、通常総会を開催、2022年工作機器販売額12％増2206億円

　日本工作機器工業会は5月23日、東京都港区の芝パークホテルで「第31回 通常総会」を開催した。総会後の懇親会では再任された寺町彰博会長（THK社長）が挨拶に立ち、2022年1月～12月（暦年ベース）の同工業会会員企業の販売額が前年同期比12％増の2206億円で、2023年1月～12月の販売額が同0.1％増の2208億円となる見込みであることを報告した。

　また、2027年には過去最高の2280億円（2018年）を更新する見通しを立てていることを報告しつつ、「自動化・省力化・ロボット化という時代の流れに深く関わる業界団体としては物足りない。2500～2600億円は目指したいところだ」と力強く語った。

　さらに、「日本が、優秀な人材が流出していくような国であってはならない。日本を支える基盤技術の企業集団として、より良い製品を開発し、より良いサービスを提供していくことで世界のトップを走り、世界を支える立ち位置となれるよう、皆で努力していきたい」と述べた。